今回はiDeCo（イデコ）についてのクイズを出していきます。
イデコ！！って名前がかわいいですよね！
実際にiDeCoやっている方も、これから始めようと興味のある方もぜひ挑戦してみてください！
iDeCoとは、なんの略称でしょうか？
- 厚生年金
- 国民年金
- 企業型確定拠出年金
- 個人型確定拠出年金
4の個人型確定拠出年金です！
聞いたことが多いと思いますので、あまり難しくはなかったのではないでしょうか？
iDeCoは私的年金です。
どのような略称なのかといいますと、
indivisual-type Defined Contribution pension plan （iDeCo）
といいます。
もう、頭がいたいですね。
indivisual-type：個人型
Defined Contribution pension plan：確定拠出年金（DC）
頭の片隅に置いておきましょう。
一方、企業年金は公的年金を補完することを目的として、企業が任意で設けている年金制度です。
企業年金の種類は確定給付型年金と確定拠出年金があります。
確定給付年金の特徴は次のうちどれか？
- 将来に支払われる年金額が決まっている
- 加入者の運用次第で将来の年金額が決まる
1の将来に支払われる年金額が決まっているです！
年金のイメージとしてはこちらのほうが強いと思います。
例えば、国民年金が毎年給される額は※780,900円（満額）です。※令和3年度において
このように、年金保険料を毎月納めたらこの額を毎年給付しますよというものです。
企業年金の確定給付型年金は厚生年金基金や確定給付企業年金などがあります。
将来に支払われる年金額が決まっている年金
厚生年金基金や確定給付企業年金などがある
2の加入者の運用次第で将来の年金額が決まるのは、確定拠出年金です！
加入者が決められた一定の額で掛金を拠出して運用します。
投資商品を買うお金を掛金として拠出するということです。
拠出とは掛金を払うこと
例として、毎月2万円で投資商品を購入して運用をし、60歳の時点での運用結果が年金額を決めることとなります。
加入者が運用次第により、将来の年金額が決まる
加入者自身が投資商品を購入する掛金を拠出する
このように聞くと、自分で投資運用するのが怖い人は多いと思います。
実際、このような確定拠出年金は任意で行っており、どのような職業によっても毎月の掛金の上限が決まっています。
確定拠出年金は、あくまでも確定給付年金のさらに補うための制度です。
国民年金が1階、厚生年金等（確定給付型年金）が2階とすると、確定給付型年金は3階にあたります。
ここまで聞くと投資をやったことがない人には、怖いことばかりだと思います。
実際に、個人年金保険に加入されている方もいらっしゃると思いますが、その払っている保険料も投資運用されています。
ただ、iDeCoのメリットを把握したうえで加入するかしないか判断してください。
iDeCoのメリットとして誤っているのはどれか？
- 掛金が全額所得控除となる
- 確定拠出年金での運用益にたいして非課税となる
- 受給時に所得控除対象となる
- 元本が守られている
4の元本が守られているです！
今回の問題では誤っているものでした。
iDeCoは加入者が掛金を拠出して運用するため、全ての運用で元本保証されているものではありません。
※正確には元本確保型の商品もありますが、全部ではないのでここでは誤っているものに入れました。
掛金が全額所得控除の対象
運用益は非課税
受給時にも所得控除
つまり節税効果がある
掛金が全額所得控除について
掛金が全額所得控除でなぜメリットがあるか簡単にというと、課税所得が小さくなるからです。
額面から控除額を差し引いた金額のこと
税金は課税所得にたいして税率がかけられるので、小さいほど節税効果が大きくなります。
課税所得を小さくするには、控除というものが必要不可欠です。
他にも控除がたくさんありますが、今回はここまでにします。
運用益が非課税
運用の際にでた利益は、約20％（源泉分離課税20.315％）ほどが税金で持っていかれてしまいます。
しかし、iDeCoで運用した際の利益には課税されません。
そのままの運用益が手元に残るようになっています。
この点では、つみたてNISAやNISAと同じですね。
受給時にも所得控除が受けられる
iDeCo受け取り方法は、年金か一時金の二種類です。
公的年金等控除の対象
退職所得控除の対象
控除は、節税の効果があることを覚えておきましょう！
iDeCoにはデメリットがないのでしょうか？
物事にはメリットがあれば、デメリットもあるということで見ていきましょう！
原則、60歳まで受給できない（流動性が低い）
受給額は、運用成績によって変動してしまう（メリットでもありデメリットである）
運用にあたっての手数料がかかる
順番に見ていきましょう。
原則、60歳まで受給できない
iDeCoは老後の資産形成を目的として作られたものです。
それなので、60歳になる前に引き出せたりしてしまうと、老後の資産形成という前提が崩れてしまいます。
つまり、途中でお金が必要になって時に引き出せなくなってしまうということです。
このことを、流動性が低いといいます。
また、通算加入期間に応じて受給できる年齢が変わってしまいます。
60歳で受給しようとすると、通算加入期間は10年以上必要となります。
10年に満たない場合つまり50歳以上の加入では、受給可能年齢が引き上げられます。
原則とういことは、例外もあるということです。
iDeCoは個人型ではあるもののあくまで年金です。
そのため、以下の状態で給付金が受け取れます。
障害給付金
死亡一時金
脱退一時金
加入者・加入されていた方が70歳前で高度障害となったときに給付金の受け取りが請求できる
加入者・加入されていた方が死亡したときに遺族が給付金の受け取りを請求することができる
中途解約での払い戻しで給付金の受け取りはできないが、以下の場合は可能である
国民年金保険料の納付が免除されていること
確定拠出年金の障害給付金の受給権者でないこと
通算拠出期間が3年以下、または個人別資産が25万円以下であること
企業型もしくは個人型拠出年金の資格を最後に喪失した日から2年以内であること
企業型確定拠出年金に加入資格喪失時に脱退一時金を受給していないこと
脱退一時金は特殊の場合では、青線の時が多いとは思います。
受給額は運用成績によって変動する
資産運用を加入者自身が行うため、受給額は変動します。
運用する株式や債券では、短い期間では大きく上がったり、下がったりを繰り返しています。
しかし、過去20年ではこのような乱高下があっても右肩上がりです。
長期での運用であれば、ほとんどがプラスになります。
ただ、これもあくまでも過去のデータに過ぎないですし、未来のことは誰にもわかりません。
なので、受給額が思ったよりも少なかったり、多くもらえたりと変動します。
運用にあたっての手数料がかかる
iDeCoの実施者である国民年金基金連合会に払う手数料と運用管理機関に払う手数料があります。
加入時・移換時手数料（初回1回のみ）：2,829円
加入者手数料（掛金納付の都度）：105円
還付手数料（その都度）：1,048円
各機関やファンドによって手数料は異なる
売買手数料（各機関）
信託報酬（ファンド）
信託財産留保額（ファンド）
ファンドや手数料については他の記事で解説していますので、ぜひご覧ください！
まとめ
iDeCoについて理解はできたでしょうか？
このように、すべてのものにはメリット・デメリットがあります。
このデメリットをどうやってリスクを取って、メリットを享受できるかを考えることが重要です。
もし、デメリットがあまりにも大きいならやらないという選択肢もありです。
今回の記事でiDeCoについてより理解できたり、考えるきっかけを作れたなら幸いです。
最後までありがとうございました！！
